製造業での活用が期待されている「エッジAI」とは?

エッジAIとは?

「エッジAI」は「クラウドAI」と対比させて考えると理解しやすい。

「クラウドAI」はクラウド上で学習や推論を行うAIのことです。インターネットを通じで接続することで利用することができます。

一方、「エッジAI」は端末側で使用できるAIです。特にリアルタイムに処理判断が求められる状況での活用が考えられています。

例えば、自動運転の自動車や工場の検査装置、予防や保全のための装置などでの利用が考えられています。

エッジAIが注目される理由

人工知能(AI)はディープラーニングの発展などにより急速な進歩を遂げています。

現在の主流のAIプラットフォームは海外の巨大なIT系の企業である「Amazon」「Google」「Microsoft」などが提供している「クラウドAI」です。クラウドは大量の学習データの収集や、高性能のCPUやGPUによる高速処理ができるため、機械学習を行うために最適な環境なのです。また、IoTなどの発達により現場にある端末(エッジ)が無線でネットワークとつながりデータをクラウドに自動でアップロードすることも可能となってきた。この事により、製造現場でのAIの活用も活発となってきた。

しかし、これで全ての問題が解決したわけではない。次のような問題が残ります。

  • 通信の安定性に不安が残る。
  • セキュリティや機密の問題でデータをクラウドにアップロードすることが難しい。

この問題を解決に期待されているのが「エッジAI」です。

エッジAIの適用

現在は学習は「クラウドAI」で行い、推論は「エッジAI」で行うことが多い。

その理由は、ディープラーニングなどの機械学習は膨大なデータの学習が必要となるケースが多く、この場合は高性能の計算能力が必要となる。クラウド上の高性能なサーバーで学習したAIを「エッジAI」に搭載させ、入力されたデータから推論をする。

例えば、自動運転のケースを考えてみますよう。車、人、道路、標識を認識するための学習はクラウドで実施します。自動車側に載せた「エッジAI」に学習済のAIを搭載します。このエッジAIで走行中の画像認識を行い、その情報をもとにブレーキするなどの判断をさせます。

エッジAIに関連する注目企業は?

株式会社ALBERT(アルベルト)

株式会社ALBERT

AI・画像認識サービス「タクミノメ」などのプロダクトを開発しています。

また、アルベルトはマクニカと資本提携を発表しました。アルベルトは製造業へのAI導入コンサルティング、データ分析のノウハウなどが強みで、マクニカの技術力を合わせて製造業向けにAIやIoTを活用したスマートファクトリー化の事業の拡大を進めています。

株式会社エイシング(AISing)

株式会社エイシング

エイジングは2016年に設立されたベンチャー企業である。DBT(Deep Binary Tree)という独自のAIアルゴリズムを開発し、数多くの受賞した注目の企業である。DBTはエッジでの学習や調整不要な逐次学習が可能である。

2019年1月には、DBTを搭載したAIチップ「AiiR(エアー)」をリリースした。エアーはリアルタイム学習、エッジ側のみでの自律学習が可能である。

その他注目企業

  • 株式会社ヘッドウォータース
    エッジAIを活用したリアルタイム画像分析で自動運転などの活用を進めている。
  • ディープインサイト株式会社
    2019年11月に深層学習を可能にする組込型エッジAI「KAIBER engram(カイバー エングラム)」の提供も開始する。
  • ArchiTek株式会社
    低コストで導入可能なエッジAIチップ(aIPE)の開発を進めている。
  • 株式会社アラヤ
    AIの圧縮を自動化するアプリケーション「Pressai」の開発中で2020年3月に提供開始する予定である。
  • 沖電気工業株式会社
    2019年10月にAIエッジコンピューター「AE2100」を販売開始した。
  • EDGEMATRIX株式会社
    エッジAI開発を専門に手掛けるスタートアップとして2019年4月に設立した。2020年4月以降にサービス開始予定。
  • 株式会社モルフォ
    AI推論エンジン「SoftNuero」や画像処理ソフトウェアが商品の主力。
  • 株式会社Preferred Networks
    自動運転技術などモビリティ事業分野におけるAI技術の共同研究・開発を加速させることを発表した。

まとめ

いかがでしたでしょうか?

AI分野の適用の広がりを感じることができたのではないでしょうか?

エッジAIの開発が進めば、AIは更に身近なものになっていきます。

AIに仕事を奪われるのではなく、仕事にどのようにAIを活用するかが考えていきましょう。