業績を上げるのに必要な2つのポイント
もし、会社の業績UPをしたいなら次のことに取り組む必要があります。
- 適切な目標設定（KPIの設定）
- 全体最適（部分最適ではダメです）
Key Performance Indicator（重要業績評価指数）の略で、組織の目標を達成するための重要な業績評価の指標。
目標設定が業績UPというゴールつながらないものだった場合は、どれだけ頑張っても業績を上げることはできません。
業績UPのために部分的な改善をしても、思ったような効果が得られないことが多いです。それは、部分的な最適化すると、他の部分が業務効率が落ちたり、別の問題が発生することが多いからです。これを防ぐには全体の最適化が必要となります。
部分最適の失敗例を考えてみましょう。
- 生産能力を向上させたが、仕掛品や在庫数が急増してしまった。
- 生産能力を向上させたが、不良品の発生率が上がってしまった。
- 製品品質を向上させたが、原価が上がってしまった。
このように部分的には改善を実施していますが、業績はマイナスとなってしまうことがあります。
ではどうすればよいか考えていきましょう。
全体最適を促す考え方
全体最適により業績を上げるためのベースの考え方はTOC（Theory of Constraints,制約理論）です。
この理論の「5段階集中プロセス」はこちらをご確認下さい。
まずは、適切な目標設定をすることが必要となります。
会社は基本的に業績UPし利益を増やすため活動しているはずです。しかし、業績UPというゴールと実務レベルの目標設定（KPI）が結びついていないことがよくあります。間違った目標に対してどれだけ努力しても成果は現れません。
なぜこのようなことが起きるのでしょうか？
- 経営者とマネージャーと社員の認識が一致していない
- 自部門のことしか考えていない
などの理由が考えられます。
人事評価の重要性
これらのことが生じてしまう根本的な原因の1つとして人事評価が会社の目標と一致していないことがあります。
会社に貢献したら評価される人事評価ならば、自然と正しい方向に進むことになります。
昔ながらの年功序列は変化の早い今の時代は合わない制度になりつつあります。
また、部門の成果の評価方法が適切でない可能性が高いです。部門間での協力を促進し会社全体の成果に結びつけることができれば評価される制度を構築することが全体最適を促進するために大切な要素となります。
まとめ
いかがでしたでしょうか？
業績UPには部門ごとの部分最適ではうまくいきません。
最悪の場合、部分最適をすると全体ではパフォーマンスが落ちることがあります。
そうならないためには「適切なKPIの設定」と「全体最適」が重要となります。
全体最適の基本は「TOC（制約理論）」となります。
また、全体最適をするためには適切な人事評価制度を設定することが重要です。